太陽のコメント ある予言者の予言では、アメリカのブッシュ大統領は、年内（２００５年）の早い時期に、暗殺されると予言されている。 予言は、暗殺の理由が分からないから予言となる。 しかし、ある程度、理由が考えられ、それを検討すれば、 「予想・予測」 となる。 そして、この予測と予言者の予言とを比較しながら検証することとなる。 暗殺の理由は、比較的簡単で 「陰の世界政府にとって、その大統領が不要になったか」 「スケジュ−ルの消化の邪魔になったか」 の二つである。 もし、ブッシュ大統領が暗殺されるとすると、これらの二つの理由から選択することになる。 ブッシュ大統領に関しては、ていの良い操り人形との噂があるので、傀儡士たちにとっては邪魔にはならないと考えられる。 が、アメリカ大統領として操り人形としての使い勝手が悪くなったとなると、その操り人形は、新しい人形に交換したほうが良いので不要となる。 そこで、不要となった操り人形を廃棄（暗殺）することになるが、ただ、暗殺するだけであると無駄が多い。 従って、暗殺するとなったら、次ぎのアクションにつなげなければ「もったいない」ということになる。 陰の勢力は、イラク戦争の次ぎは、イラン・シリアを考えているようであるから、アメリカ大統領の暗殺は、戦争を仕掛ける材料に転換できれば大変に効率が良いことになる。 陰の勢力たちにとって、イラク戦争で泥沼に入り、人気も凋落気味のブッシュ大統領であるから、全ての責任とイラン・シリアへの専制攻撃の理由の材料とする為に暗殺するのは、不要となったアメリカ大統領を最後に使う適正な判断と行動ということになる。 ここで、問題となるのは、年内にあると言うもう一つの予言の 「核爆発と予想されるアメリカでの大爆破事件」 である。 これらの予言は、同じ予言者から出されているものであるが、ブッシュ大統領の暗殺と大爆破事件の前後関係である。 現在の私の予想では、もし、これらの予言が実施されるとすると、 大爆発事件−−−＞ブッシュ大統領暗殺 の手順と考えている。 なぜなら、下記の調査のように、人気が凋落ぎみのブッシュ 大統領であるから、 大爆破事件があっても、ハリケーンのカリ−ナの対策に遅れを取ったように 、直ぐに、イランへ先制攻撃をしかけるのを躊躇する可能性がある。 しかし、この時に、重ねてブッシュ大統領が暗殺されれば、主戦論者の チェイニ−副大統領が一定期間、大統領代行をすることになる。 チェイニ−副大統領は、核戦争に邪魔なブッシュ大統領と言う操り人形が取り除かれ、自由に振る舞えることになる。 そして、幸いなことに、これらの事件が連続すれば、アメリカ国民の世論を核戦争へ容易に誘導できると推測できる。 これらの予言と予測と推論が正しいとするならば、予言をベ−スにして下記の手順が予想されることになる。 アメリカでの都市での核爆発（複数の都市も考えられる）−−−＞ブッシュ大統領暗殺−−−＞主戦論者のチェイニ−副大統領、一定期間大統領代行−−−＞アメリカの世論・核攻撃を容認するように誘導−−−＞イランへの先制攻撃−−−＞イラン・シリアへの戦争開始 この手順は 「陰の世界政府」 の総合スケジュ−ル上の予想であるから、検証する必要がある。 願わくば、このような予想の結果にならないことを願うが、項目の前後やタイミングの遅し早しの変化は、あるかもしれないが、予言が具現されるとすれば我々は、現実のものとして目にするようになるかもしれない。

武力での独裁打倒に反対　米で５５％、イラク影響か　（共同通信） http://www.asyura2.com/0510/war75/msg/128.html 投稿者 外野 日時 2005 年 10 月 02 日 03:19:33: XZP4hFjFHTtWY

共同通信社 http://news.goo.ne.jp/news/kyodo/kokusai/20051001/20051001a3770.html?C=S 武力での独裁打倒に反対　米で５５％、イラク影響か 2005年10月 1日 (土) 11:29 　【ワシントン３０日共同】米国人の過半数が、イラク戦争のように軍事力で独裁国の体制を打倒することに反対していることが、米シンクタンク「シカゴ外交評議会」などが発表した世論調査で９月３０日までに分かった。旧フセイン政権を崩壊させた後、泥沼化したイラク情勢の影響とみられる。 調査結果によると、軍事力行使に「反対」との答えは５５％で、「好ましい」の３５％を上回った。民主化達成はイラク戦争の大義にならないとの回答は７４％に上った。 ブッシュ大統領が２期目の外交政策の目標に掲げる「自由と民主主義の拡大」についても、６８％が「民主主義拡大で世界は安全にならない」と、懐疑的。どの国にとっても民主主義が最良の政体との答えは５０％、世界各国で将来、民主主義が実現すると考えているのは２８％だった。

ＡＦＰ＝時事 http://news.goo.ne.jp/news/jiji/kokusai/20050930/050929151737.pdkxvgg9.html 米国民は民主主義推進目的の武力行使に反対＝世論調査 2005年 9月30日 (金) 10:56 （時事通信） 【ワシントン２９日】大半の米国民は民主主義を推進する目的の武力行使に反対していることが２９日公表の世論調査で分かった。独裁者打倒のための軍事力使用に賛成する人は３５％にとどまり、民主主義に向けた改革を実施しない諸国に対して武力行使の威嚇を加えることに賛成する人は２０％以下となっている。（写真はアフガニスタン議会選挙の開票が適正に行われているかどうかを見守る監視員） 調査はプログラム・オン・インターナショナル・ポリシー・アティチュード（国際政策姿勢に関する計画＝ＰＩＰＡ）とシカゴ外交評議会が行った。７４％の回答者は、独裁政権を打倒し民主主義を確立するという目標はイラク戦争を戦う理由として十分でないと考えている。この点については共和党派の回答者の６０％も同じ考え方を示した。〔ＡＦＰ＝時事〕

ロイター http://news.goo.ne.jp/news/reuters/kokusai/20050930/JAPAN-189223.html?C=S イラク戦争受け米国民は軍事力行使に懐疑的に＝世論調査 2005年 9月30日 (金) 10:20 　［シカゴ　２９日　ロイター］　米メリーランド大学系列の調査グループが２９日発表した世論調査で、イラク戦争により、米国民の間に民主主義を広める手段として軍事力を行使することへの疑問が広がっていることが分かった。 　調査では、回答者の７２％がイラク戦争を受け、「民主主義実現のための」軍事力行使に「より悪い感情を持つようになった」と回答。「より良い感情を持つようになった」との回答は２０％にとどまった。 　また米国民のほぼ４人に３人が、戦争を起こす理由として旧フセイン政権の打倒と民主主義の確立だけでは不十分と考えていることも分かった。 　調査グループを率いたスティーブン・カル氏は、「大半の米国民は、テロと戦い、世界をより安全にするには民主主義の拡大が重要とするブッシュ大統領の主張には納得していないようだ」と述べた。

海外旅行保険の加入はコチラ！ 独自ドメインの取得をするなら 過払い金の回収ならこちら